次のキャリアが見える、転職サイト「ONE CAREER PLUS」がお届けする、特集「データで見る、コンサル転職」。
「2022年卒東大・京大就活人気ランキング」のうち、1〜6位を独占したのがコンサル業界の企業。外資戦略コンサルのMBB（マッキンゼー、BCG、ベイン）はすべてTOP10入りしています。就活生が「コンサル業界のインターンシップをとりあえず受けてみる」という流れも当たり前になり、転職でも「転職エージェントに相談するとまず、コンサル業界の企業をすすめられる」という声も多く聞きます。
過熱気味ともいえるコンサルティングファームへの就職・転職トレンドはこれからも続くのでしょうか？
今回は、現役コンサル複数名の監修とONE CAREER PLUSの数百件のキャリアデータ／転職体験談より、「コンサル転職 2023予測：４つのトレンド」を解説することでキャリアの魅力やポストコンサルのキャリアも模索します。
4つのトレンドを理解するために、コンサル転職をする人の目的やコンサル業界の概観など3つの前提からみていきます。
前提1：コンサル転職する人の目的
コンサルティングファームへ転職をする人の目的は、大きく「年収を含めた待遇」「成長環境」「キャリア形成」の3つに分けられます。ONE CAREER PLUSに集まった体験談を基に、具体的な事例を見てみましょう。
（1）年収を含めた待遇
「企業経営や戦略に常に携わることができ、優秀な人材が多く、速い成長速度で多くを学べる環境が整っていること。合わせて、適正な評価基準、給与水準であること」東京海上日動火災保険→ボストンコンサルティンググループ（戦略コンサルタント／社会人10～15年／男性）
「年収を上げたかったので、希望年収がかなう＋完全実力主義の会社に行きたいと思い、外資企業に絞りました」（旧）リクルートキャリア→アクセンチュア（組織・人事コンサルタント／社会人5～10年／女性）
（2）成長環境
「時代の流れがオンプレミスからクラウドへ移行しており、データベースエンジニアとしての将来性を危ぶんだため。汎用的なスキル（コンサルティングスキル）を持つことでどのような業界・業種にも対応できるため」日本オラクル→アクセンチュア（戦略コンサルタント／社会人3～5年／男性）
「やや大袈裟に言うと、個々のスキルセットの高さが企業の価値を決める業界のため、自分自身の価値を高めることが所属企業への価値貢献だと考え、スキル成長を重視した」楽天グループ→アクセンチュア（戦略コンサルタント／社会人5～10年／男性）
（３）キャリア形成
「自分で自分のキャリアを作れない日系大企業にずっと在籍するのではなく、自身でキャリアを作れるようになりたかったから。これから人生100年と言われている中、業務・働く場所のすべてを会社に任せるのはリスクと考えた」三井物産→ベイン・アンド・カンパニー（戦略コンサルタント／社会人5～10年／男性）
「これから5〜10年一生懸命働いたとしても、その成果が昇給や昇進に反映されないことを実感しました。福利厚生や職場環境には恵まれていたものの、私は自身が発揮したパフォーマンスが正しく評価される会社に入社したいと思い、転職を考え始めました」富士通→ベイカレント・コンサルティング（業務プロセスコンサルタント／社会人3年未満／男性）
以上の体験談から、「実力が評価され」「成長が期待でき」「どの業界でも通用するスキルが身に付く」がゆえに、コンサルティングファームを選ぶ傾向にあることが分かります。とはいえ、コンサルティングファームと一括りにいっても、業界内での位置づけ、働き方、その後のキャリアの拡がりは企業によってさまざまです。
前提2：コンサル業界の概観
次に、コンサル業界の現在について見ていきましょう。業界に属する企業は、以下のようなカオスマップで整理することができます。
近年のコンサル業界では、これまでになかった以下の2つのトレンドが見られます。
（1）課題解決の提案から実行へ業務領域の拡大
従来のコンサルタントの仕事は、「クライアントが抱えている課題に対し、解決策を提案すること」でした。その本質は今も変わりませんが、それに加え「インプリメンテーション（解決策の実行）」が重視され始めています。
この場合、戦略コンサルは、顧客とともに実際に現場に入ります。「客観的、第三者的な立場からの提案」から、「当事者意識を持って顧客に寄り添い、継続的に問題解決に取り組む領域」への拡大です。
これは単に、インプリ系の案件を増やすだけでなく、クライアントとともに合弁会社を設立したり、JV（ジョイントベンチャー）を運営するなど、対等なビジネスパートナーとして共に汗を流すケースも存在します。
こうしたトレンドは、コンサルティングファームと顧客との関わりを大きく変化させ、報酬体系も「時間に対して支払われるフィー」から「生み出された価値に対して支払われる成果報酬型」へシフトしています。
（2）総合ファームにおける戦略・統合の一体経営化
コンサルティングファームは歴史的に「戦略系」と「総合系」に分けられてきました。
もともと両者が扱う案件には大きな違いがあり、戦略ファームではCEOやそれに近いポジションに経営戦略や組織戦略を提言するのに対し、総合ファームは財務会計に基づく提言が強みでした。それは総合ファームにカテゴライズされるデロイト トーマツ グループやアクセンチュア、EYストラテジー・アンド・コンサルティング株式会社などが、会計事務所を基盤としていたことによります。
しかし近年、戦略と総合の区分を撤廃し、合同チーム化したアクセンチュアをはじめ、どの総合ファームもグループ内に戦略部隊を抱え、各社とも戦略提案からインプリメンテーション、IT案件へとつなげるのが商流です。こうしたトレンドにより、一体経営化の動きが加速し、コンサル業界の案件は大規模・長期化しています。
前提3：コンサル転職市場における中途採用数の増加
そのようなコンサル業界の動きに伴い、業界全体で、中途採用の枠は拡大し続けています。
上図は関係者へのヒアリングに基づいた概算ベースで数値にはなりますが、中途採用の拡大傾向は特に外資系ファームで顕著であり、戦略系ファームで見ても直近3年で採用枠が年々増加しています。
加えて、総合ファームでも、採用規模のケタは1段階変わった上で同様の拡大傾向が見られます。
例えば、アクセンチュア日本法人は、2012年の社員数は4,891人でしたが、2020年には15,264人へ急増。プライスウォーターハウスクーパース（PwC）は従業員数を約284,000人から、今後5年間で約384,000人まで、約10万人増やすと発表しました。そこには、顧客ニーズが高まるESG（環境・社会・企業統治）分野、AIなどのテクノロジー分野の人材を強化する目的があります。
データで見えた「コンサル転職 4つのトレンド」
ONE CAREER PLUSのキャリアデータ・転職実例を分析すると、コンサル転職市場には以下の4つのトレンドが見えてきました。
・1．学歴の多様化
戦略ファームは、従来だと東京一工と早慶上位学部が独占していましたが、近年は新卒、中途問わず、旧帝大やMARCH（明治、青山学院、立教、中央、法政）上位層を採用するケースも着実に増えています。
「戦略ファームでは、4～5年前まで東京一工が体感7～8割を占めるイメージで、特に新卒はその傾向が強かった。現在は新卒・中途を問わず、早慶もボリュームゾーンの一角になりつつあるように見える」（戦略ファーム在籍者）
また、総合ファームでも、従来のボリュームゾーンだった東京一工・早慶・MARCH上位に加え、それ以外の大学の採用が増え、出身大学の裾野は確実に拡がっています。
「総合ファームは、以前より学歴層の幅は広かったが、近年は採用の大幅な拡大により、日東駒専やその他の大学でも、面接で高いパフォーマンスを出せれば内定する人もいる。学歴での足切りはかなり低くなっているように感じる」（総合ファーム在籍者）
・2．あらゆる業界のJTCから転職者が増加
従来のコンサルへの転職は、いわゆるJTC（ジャパニーズトラディショナルカンパニー）出身者、中でも大手総合商社や人気業界のトップ企業からが中心でした。しかし現在は、戦略ファームも含め、あらゆる業界のJTCから転職者が流入しています。いくつか事例を紹介しましょう。
社会人5〜10年 | 男性
コンサルタント
AGC
営業,担当
ボストン コンサルティング グループ
コンサルタント,シニアアソシエイト社会人5〜10年 | 男性
コンサルタント
パナソニックグループ
マーケティング,スタッフボストン コンサルティング グループ
コンサルタント,シニアアソシエイト社会人3〜5年 | 女性
戦略コンサルタント
JTB
法人営業,役職なし
アクセンチュア
戦略コンサルタント,役職なし社会人3〜5年 | 男性
戦略コンサルタント
東レ
法人営業,役職なしボストン コンサルティング グループ
戦略コンサルタント,役職なし社会人5〜10年 | 男性
戦略コンサルタント
住友商事
海外営業,係長・リーダークラス
EYストラテジー・アンド・コンサルティング
戦略コンサルタント,係長・リーダークラス社会人3〜5年 | 男性
戦略コンサルタント
第一生命保険
法人営業,係長・リーダークラス
デロイト トーマツ コンサルティング
戦略コンサルタント,係長・リーダークラス社会人3〜5年 | 女性
戦略コンサルタント
三井住友海上火災保険
総務,役職なしデロイト トーマツ コンサルティング
戦略コンサルタント,役職なし社会人5〜10年 | 男性
コンサルタント
AGC
営業,担当ボストン コンサルティング グループ
コンサルタント,シニアアソシエイト社会人5〜10年 | 男性
コンサルタント
パナソニックグループ
マーケティング,スタッフボストン コンサルティング グループ
コンサルタント,シニアアソシエイト社会人3〜5年 | 女性
戦略コンサルタント
JTB
法人営業,役職なしアクセンチュア
戦略コンサルタント,役職なし社会人3〜5年 | 男性
戦略コンサルタント
東レ
法人営業,役職なしボストン コンサルティング グループ
戦略コンサルタント,役職なし社会人5〜10年 | 男性
戦略コンサルタント
住友商事
海外営業,係長・リーダークラスEYストラテジー・アンド・コンサルティング
戦略コンサルタント,係長・リーダークラス社会人3〜5年 | 男性
戦略コンサルタント
第一生命保険
法人営業,係長・リーダークラスデロイト トーマツ コンサルティング
戦略コンサルタント,係長・リーダークラス社会人3〜5年 | 女性
戦略コンサルタント
三井住友海上火災保険
総務,役職なしデロイト トーマツ コンサルティング
戦略コンサルタント,役職なし・3．「非関連職種」の転職者が増加
職種においてはコンサルタントの性質上、今までコーポレート関連、特に経営企画や財務（M＆A関連等）経験者が大半を占めていました。彼らの多くが、前職でも将来を嘱望される社内のトップ人材だったようです。
しかし現在は、非コーポレート関連部署からの転職も増加しています。その中には、営業職や研究職、プランナー、ディレクターなども含まれています。いくつか事例を紹介しましょう。
社会人10〜15年 | 男性
戦略コンサルタント
東京海上日動火災保険
法人営業ボストン コンサルティング グループ
戦略コンサルタント社会人5〜10年 | 男性
戦略コンサルタント
三井住友銀行
ディーラー・トレーダー
ベイカレント・コンサルティング
戦略コンサルタント社会人3年未満 | 男性
戦略コンサルタント
TOKYO BASE
デジタルマーケティング,係長・リーダークラスデロイト トーマツ コンサルティング
戦略コンサルタント,役職なし社会人5〜10年 | 男性
戦略コンサルタント
三菱UFJ銀行
営業企画,係長・リーダークラス.jpg){kind=logo}
Strategy&
戦略コンサルタント,係長・リーダークラス社会人3〜5年 | 女性
戦略コンサルタント
三井住友海上火災保険
総務,役職なしデロイト トーマツ コンサルティング
戦略コンサルタント,役職なし社会人10〜15年 | 男性
戦略コンサルタント
東京海上日動火災保険
法人営業ボストン コンサルティング グループ
戦略コンサルタント社会人5〜10年 | 男性
戦略コンサルタント
三井住友銀行
ディーラー・トレーダーベイカレント・コンサルティング
戦略コンサルタント社会人3年未満 | 男性
戦略コンサルタント
TOKYO BASE
デジタルマーケティング,係長・リーダークラスデロイト トーマツ コンサルティング
戦略コンサルタント,役職なし社会人5〜10年 | 男性
戦略コンサルタント
三菱UFJ銀行
営業企画,係長・リーダークラスStrategy&
戦略コンサルタント,係長・リーダークラス社会人3〜5年 | 女性
戦略コンサルタント
三井住友海上火災保険
総務,役職なしデロイト トーマツ コンサルティング
戦略コンサルタント,役職なし・4．総合ファームからの「横移動」が増加
これまでコンサル業界は、「“経験・専門性”は中途から、“地頭の良さ”は新卒から」という文化があり、コンサル出身者の中途採用はそこまで盛んではありませんでした。
しかし近年は案件数が拡大し、即戦力のニーズが多様化したため、異業種から中途人材を育てるだけでなく、総合ファームのトップ人材を戦略ファームが積極的に採用するケースが増えています。いくつか事例を紹介しましょう。
※より詳細な転職事例はこちらからもご覧ください
※未経験からのコンサル転職などに関するキャリア相談はこちらから可能です。
ポストコンサルのキャリア：出口戦略も意識が必要
戦略・総合ファーム問わず採用枠の大幅な拡大により、出身大学や企業、部署を問わず幅広い人材に転職の扉が開かれているコンサル業界。そこで考えたいのは、チャンスは広がっているものの、コンサル転職がそもそも当人にとって魅力的なのかどうか、という点です。
これまでは、コンサルへの転職という文脈でまとめてきたが、コンサルキャリアを考える上で、出口戦略、つまり、ポストコンサルのキャリアについても同時に検討しておく必要があります（言わずもがな、業界を数年経験した上で、次の挑戦に挑む方が従来は多い業界だから）。
ONE CAREER PLUSのキャリアパス解説記事（例：戦略コンサル、総合コンサル）にもある通り、キャリアパターンとしては以下のような多様なケースがあるため、「ポストコンサルのキャリアをどこに目指すのか？」は非常に重要な論点になります。
また、ファーム別の傾向はどうでしょうか。下図は、戦略ファーム在籍者へのポストコンサルのキャリアに関するアンケートデータのまとめになります。多様なキャリアはある中で、傾向としては、事業会社への転職が主なポストコンサルキャリアとなります。
戦略系ファーム各社の直近在籍者へのヒアリングを通じたもので参考レベルのデータのため、ファーム個別に見ると、MBBの中ではマッキンゼーは起業、ベインはPE（プラベート・エクイティ）／VC（ベンチャー・キャピタル）の割合が高いなど傾向はありますが、大局で見るとコンサルファーム間の移動 or 事業会社がメインになっています。
ポストコンサルキャリア：3つの論点
さて、以上のトレンドも踏まえつつ、ポストコンサルキャリアの出口戦略まで考慮した時に、「果たして自分がコンサルへの転職をすべきか？」で考えるべき3つの論点も合わせて紹介します。
（1）コンサル人材のコモディティ化：夢のPE・VCへのルートは限定的
市場に商品が飽和すると、希少価値の低下が避けられないのと同様に、現在のように転職市場でコンサル人材が急速に増加すれば、コモディティ化は必至です。
こうした中、コンサル人材の王道キャリアとしてイメージされがちなPEやVCなどへのキャリアアップはすべての人が実現できるわけではなく、割合として減少傾向にあるという見方もあります。
実際、コンサルファーム間の転職やPEへの転職では、リファレンスチェックにより、前職のファームでの活躍が前提となるケースが一般的です。つまり、コンサル業界の間口は広がっているものの、キャリアアップできる人材は限られているのです。
（2）事業会社のコンサル人材の受入れ拡大
コンサルティングファームに入社し、その後のキャリアアップを考える人が急増しているものの、出口となるプロファームの受け皿が追いついていないのが現状ですが、別業界では異なる動きがあります。
日系大手（JTC）〜スタートアップも含む事業会社側では、コンサル人材を経営企画や事業企画の即戦力として採用する動きがあり、魅力的なポストも増えつつあります。ただし、年収という観点でみれば、数十％減となるケースもあり、注意が必要です。特に高給の傾向にある戦略ファームからの転職においては、その傾向が顕著です。
（3）「新卒たたき上げ」か「中途即戦力人材」か
コンサル業界「花盛り」ともいえる現在ですが、新卒で入った事業会社でのキャリアアップを捨てて、コンサルに転職するかどうかは何を重視するか慎重に考えるべきでしょう。
確かに事業会社で経営・事業企画職を志すなら、一旦コンサルティングファームに転職し、経営やビジネスの足腰を鍛えるのも一つの選択肢ですが、JTCの経営層は依然として新卒がメインです。日系大手（JTC）の経営幹部を目指す場合は、転職ではなく、現職で成果を残すほうが近道になることも考えられます。
※より詳細な転職事例はこちらからもご覧ください
まとめ
現在、コンサル市場の裾野は広がり、入社の門戸はかつてなく開かれています。しかし、事業会社でキャリアを築いている場合は、今の環境を捨ててコンサルティングファームへ転職するのが正しいのかどうかは、以下のような基準から慎重な判断が必要です。
・自身のキャリアの目標（特定事業やサービスの追求 or 業界におけるインパクトの創出）
・どのようなスキルを活かして働きたいか？
・成長と安定のどちらを求めるか？
・待遇とワーク・ライフ・バランスのどちらを重視するか？
・職場の人間関係をどの程度重視するか？
加熱するコンサル業界のトレンドに流されず、自分なりの視点を持つことが重要といえるでしょう。
（終）
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