アクセンチュアは「大量採用」で変わったのか？ クチコミで採用基準とアサイン事情を検証

「アクセンチュアは大量採用で入りやすくなった」「採用基準が変わった」──。

コンサルティングファームの人気企業の1つであるアクセンチュア。事業領域の拡大などに伴い「大量採用の方針が続いているのではないか」という見方もあります。実態はどうなのでしょうか。

結論として、アクセンチュアの大量採用は継続しているものの、「採用基準の低下」ではなく「採用ターゲットの多様化」が実態です。日本法人は2025年もSI&C・アイデミー・ゆめみを買収し拡大路線を継続。一方で社内では人材の質のばらつきが指摘され、競争は「Up or Out」から「Assign or Out」へと変化しています。

本記事では、ワンキャリア転職に寄せられた現役社員・元社員のクチコミを分析。SIerや事業会社など多様化する「採用基準」の実態と、入社後に待ち受ける「アサイン競争」の現状を客観的に検証します。

＼【クチコミ速報】アクセンチュアの社員による最新の声(2026年7月18日更新)／

1. アクセンチュアは「大量採用」なのか？ 日本法人の現在地

1-1.「入りやすくなった」は本当か？ クチコミから見る採用基準の変化

結論から言えば、現在のアクセンチュアは以前と比べて「間口が広がっており受かりやすくなっている」と考えられます。

アクセンチュアは世界最大規模のコンサルティングファームであり、日本法人においても急拡大を継続した結果、現在の従業員数は約3万人規模にまで達しています。

コンサルティング業界全体の急拡大も背景にあり、経産省の調査では日本の「経営コンサルタント業」の従事者数が2011年度から2020年度で約2.2倍に増加しました。

また、2024年8月の日本経済新聞の情報によると、アクセンチュアなど大手ファーム7社の国内従業員は約7万人を超え、3年間で4割人員が増加しています。

このように採用規模が大幅に拡大していることに加え、実際の転職実績を見ても、同業のコンサルティングファームやSIerだけでなく、金融機関、メーカー、商社、広告代理店、官僚など、非常に多様な異業種・異業界からの転職事例が多数存在します。

こうした実態から「受かりやすくなった」と感じられるケースが増えているのは事実です。

ただし、これは単に「採用基準が低下した」というよりも、多様化・複雑化するクライアント課題に対応するため、幅広いバックグラウンドを持つ人材を積極的に受け入れる「採用ターゲットの多様化」によって間口が大きく広がっていることが本質的な要因と言えるでしょう。

(出典)経済産業省「令和3年度 商取引・サービス環境の適正化に係る事業（各種サービス産業の実態調査）

コンサル7万人に膨張 アクセンチュアは買収でDX増強｜日経転職版

この急拡大を受け、「アクセンチュアは入りやすくなった」という声も聞かれますが、社員のクチコミを見ると、その実態は「基準の低下」ではなく「採用ターゲットの多様化」であることがうかがえます。

実際に、中途入社者の前職は多様です。クチコミからは、同業のコンサルティングファームやSIerはもちろん、金融機関、メーカー、商社、広告代理店、官僚など非常に幅広いバックグラウンドを持つ人材が集まっていることがわかります。

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様々な業界の知見を持つ人材を積極的に採用することで、複雑化するクライアントの課題に対応しようという戦略が見て取れます。

1-2.グローバルで大量削減も「アクセンチュア日本法人が大量採用を続ける」背景

2025年9月、アクセンチュアがグローバルで約1300億円規模のリストラ計画を発表したことは大きなニュースとなりました。しかし、この動きがそのまま日本法人に当てはまるわけではありません。

アクセンチュア日本法人広報は「日本では引き続き好調を維持しており、日本への影響は極めて限定的だ」とコメントしています。

その言葉を裏付けるように、日本では事業拡大が続いています。2025年に入ってからSI&C、アイデミー、ゆめみと立て続けに買収を発表しており、組織規模はさらに大きくなっています。グローバル全体では人員削減の動きがある一方で、日本では積極的な採用・拡大路線を継続していることがわかります。

（参考）米アクセンチュアで大幅人員削減、日本法人への影響は「極めて限定的」-日経クロステック

2. 大量採用の裏側：クチコミ分析で判明した「2つの組織変化」

大量採用と事業拡大は、組織の内部にどのような変化をもたらしたのでしょうか。ワンキャリア転職に寄せられたクチコミからは、現場で働く社員が感じる「2つの組織変化」が浮かび上がってきました。

2-1.変化①：現場が懸念する「コンサルタントの質のばらつき」