「アクセンチュアは大量採用で入りやすくなった」「採用基準が変わった」──。
コンサルティングファームの人気企業の1つであるアクセンチュア。事業領域の拡大などに伴い「大量採用の方針が続いているのではないか」という見方もあります。実態はどうなのでしょうか。
本記事では、ワンキャリア転職に寄せられた現役社員・元社員のクチコミを分析。SIerや事業会社など多様化する「採用基準」の実態と、入社後に待ち受ける「アサイン競争」の現状を客観的に検証します。
1. アクセンチュアは「大量採用」なのか？ 日本法人の現在地
1-1.「入りやすくなった」は本当か？ クチコミから見る採用基準の変化
コンサルティング業界の急拡大を背景に、アクセンチュアも人員を増やしています。経産省の調査では、日本の「経営コンサルタント業」の従事者数は2011年度から2020年度で約2.2倍に増加しました。
また、2024年8月の日本経済新聞の情報によると、アクセンチュアなど大手ファーム7社の国内従業員は約7万人を超え、3年間で4割人員が増えています。
(出典)経済産業省「令和3年度 商取引・サービス環境の適正化に係る事業（各種サービス産業の実態調査）
コンサル7万人に膨張 アクセンチュアは買収でDX増強｜日経転職版
この急拡大を受け、「アクセンチュアは入りやすくなった」という声も聞かれますが、社員のクチコミを見ると、その実態は「基準の低下」ではなく「採用ターゲットの多様化」であることがうかがえます。
実際に、中途入社者の前職は多様です。クチコミからは、同業のコンサルティングファームやSIerはもちろん、金融機関、メーカー、商社、広告代理店、官僚など非常に幅広いバックグラウンドを持つ人材が集まっていることがわかります。
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様々な業界の知見を持つ人材を積極的に採用することで、複雑化するクライアントの課題に対応しようという戦略が見て取れます。
1-2.日本は独自の「拡大路線」へ。買収戦略から見る採用意欲
2025年9月、アクセンチュアがグローバルで約1300億円規模のリストラ計画を発表したことは大きなニュースとなりました。しかし、この動きがそのまま日本法人に当てはまるわけではありません。
アクセンチュア日本法人広報は「日本では引き続き好調を維持しており、日本への影響は極めて限定的だ」とコメントしています。
その言葉を裏付けるように、日本では事業拡大が続いています。2025年に入ってからSI&C、アイデミー、ゆめみと立て続けに買収を発表しており、組織規模はさらに大きくなっています。グローバル全体では人員削減の動きがある一方で、日本では積極的な採用・拡大路線を継続していることがわかります。
（参考）米アクセンチュアで大幅人員削減、日本法人への影響は「極めて限定的」-日経クロステック
2. クチコミ分析で判明。急速な拡大が生んだ「2つの組織変化」
大量採用と事業拡大は、組織の内部にどのような変化をもたらしたのでしょうか。ワンキャリア転職に寄せられたクチコミからは、現場で働く社員が感じる「2つの組織変化」が浮かび上がってきました。
2-1.変化①：現場が懸念する「コンサルタントの質のばらつき」
さらに・・・
