ONE CAREER PLUSがお送りする「トレンドテーマ別企業紹介シリーズ」第6回はECです。
もはやトレンドテーマと言うにはばかられるほど、私たちの生活に浸透しているEC。経済産業省によると2022年の日本国内のBtoC-EC（消費者向け電子商取引）の市場規模は22.7兆円に達しました。2021年は20.7兆円、2020年は19.3兆円でしたので、毎年力強く伸長し続けていることが分かります。
ここでは、ECの現状やこれからのトレンド、またEC領域で勢いのある企業やスタートアップをご紹介します。
- ECとは？
- なぜECが注目されているのか？
- 企業一覧＆キャリアパターン解説
- STORES：ネットショップ開設から決済まで一気通貫にサポート
- BASE：EC領域からフィンテック企業として急成長
- SUPER STUDIO：売り上げを逃さないECプラットフォームで顧客支援
- しるし：「ブランドを最適化する」急成長ベンチャー
- ACROVE：ECブランドをワンストップで支援するアグリゲーター
- ビビッドガーデン：ECで生産者と消費者を直接結ぶ
- SODA：世界が熱狂するマーケットプレイスを創出
- オイシックス・ラ・大地：食品ECの先駆者
- ジモティー：ECでサステナブルな未来を実現する
- メルカリ：月間利用者数2,200万人突破、国民的フリマアプリ
- ZOZO：ECのさきがけを作った第一人者
- まとめ
ECとは？
EC（「Electronic Commerce」）とは電子商取引のことで、インターネットを利用して商品やサービスの提供を行うビジネスを指します。
ECは、誰がプレイヤーになるかによって、BtoC（Business to Consumer）、BtoB（Business to Consumer）、CtoC（Consumer to Consumer）と分類されます。なかでもCtoC（個人間EC）は近年急速に拡大しており、経済産業省によると2022年のCtoCの市場規模は2兆3,630億円（前年比6.8％増）でした。
さらにBtoC-ECは分野別に物販系、サービス系、デジタル系に分けられます。経済産業省によると、2022年の市場規模は、物販系が13兆9,997億円で前年比は5.37％増、サービス系が6兆1,477億円で32.43％増、デジタル系は2兆5,974億円で6.1%減でした。
サービス系が大幅な伸びを見せているのは、コロナ禍で落ち込んでいた旅行サービス、飲食サービスが回復したためだと想定されます。
また、ECのおいて見逃せない傾向として「越境EC」があります。越境ECとは、海外市場に向けて展開するネット通販事業のことです。経済産業省によると、中国消費者による日本事業者からの越境EC購入額は2兆2,559億円で前年比5.6％増でした。
なぜECが注目されているのか？
ECが注目されているのは、前述した数字が示しているように、今後も成長が見込まれる市場だからです。今後はECに参入するプレイヤーも飽和状態となり、レッドオーシャン化することが予想されます。そのため、EC市場に参入する場合、いかに競合と差別化するかが大きな鍵になるでしょう。
そのための施策として、オムニチャネルが挙げられます。オムニチャネルとは、企業と顧客がつながる場としてECサイトだけでなく、アプリやSNS、実店舗などを含む複数のチャネルをシームレスに連携して顧客満足度を高めるマーケティング手法です。また、AIなどの活用によって、マーケティングはよりパーソナライズされていくと思われます。
企業一覧＆キャリアパターン解説
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