賃上げが続くと報じられる一方で、「生活は楽にならない」という感覚は広がっている。背景には、物価高が賃金の伸びを上回り、実質賃金が押し下げられている現状がある。
日経新聞が報じたように、2025年9月の実質賃金は前年同月比1.4%減となり、9カ月連続でマイナスとなった。
このように賃上げと生活実感が乖離する状況では、額面年収だけでなく、家賃や交通費など「持ち出し」を抑える福利厚生を含めて企業を見ることが重要なのではないだろうか。本記事では、ワンキャリア転職に寄せられたクチコミデータをもとに、編集部が「年収×福利厚生」の観点から、物価高の時代でも豊かさを感じやすい5社を紹介する。
- 1. なぜ実質賃金が下がるのか——賃上げの恩恵を実感できない理由
- 1-1. 物価上昇の勢いに賃上げが追いつかない構図
- 1-2. 企業規模によって賃上げ格差がある
- 2. 福利厚生は、企業選びで重視すべき「第二の給与」だ
- 3. 年収×福利厚生の両立ができる企業5選
- 3-1. Google：平均年収1,416万円*／福利厚生は「包括サポートで最高の環境」
- 3-2. JT：平均年収952万円*／福利厚生は「家賃補助が驚異の7割」
- 3-3. JR東日本：平均年収768万円* ／福利厚生は「JR東日本全線乗り放題」
- 3-4. トヨタ自動車：平均年収983万円*／福利厚生は「年間9-10万円相当のポイント」
- 3-5. サントリー：平均年収1,222万円*／福利厚生は「家賃補助最大12.5万円」
- ワンキャリア転職のご紹介
1. なぜ実質賃金が下がるのか——賃上げの恩恵を実感できない理由
1-1. 物価上昇の勢いに賃上げが追いつかない構図
物価が上昇し続けるなか、賃金の改善が生活実感に結びつきにくい状況が続いている。2025年11月6日に厚生労働省が発表した9月の毎月勤労統計調査の結果速報によると、名目賃金（現金給与総額）は2025年9月時点で前年同月比1.9％増と一定の上昇を見せている。
しかし、物価の影響を差し引いた実質賃金は同月1.4％減。これで9カ月連続のマイナスとなった。本来であれば給与の伸びが生活水準の向上につながるはずだが、物価上昇のスピードがそれを上回るため、家計の余裕は生まれにくい。賃金のトレンドと生活感覚のズレは、この「名目のプラス」と「実質のマイナス」が同時に起きている構造によって説明できる。
1-2. 企業規模によって賃上げ格差がある
賃上げの恩恵は企業によって大きく異なる。日経新聞が報じた2025年夏季賞与のデータによれば、大企業と中小企業の間で伸び率の差が拡大している。
厚生労働省の毎月勤労統計（5人以上の事業所）をもとにした集計では、
- 従業員5〜29人の小規模事業所：伸び率0.2％（平均28.4万円）
- 従業員1000人以上の大規模事業所：伸び率5.4％（平均85.8万円）
となり、その差は5.2ポイントに及んだ。
前年度から格差がさらに広がっている点が特徴だ。こうした状況から、企業規模によって“賃上げの恩恵の受け取りやすさ”に差があることがわかる。
(Jevgenija ZUK/Shutterstock.com)
2. 福利厚生は、企業選びで重視すべき「第二の給与」だ
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