本記事では、ONE CAREER PLUSの独自調査をもとに、以下についてまとめています。
・人材サービス各社のうち、最速で1,000万を実現できる企業はどこなのか?年次別の年収テーブルや、評価制度の特徴、高評価を得る人に共通していることとは?
・人材サービス未経験でも間口が広い企業、転職に有利な業界や経験など、各社のキャリア入社者の傾向まとめ (実例データあり)
・マイナビ、エン・ジャパンなど、人材サービス各社への転職成功者のクチコミから紐解く選考対策
1. 最速1,000万はどこ?人材サービスの年収まとめ
ここからは、人材サービス4社の年収テーブルや高評価を獲得する人の特徴を解説します。
【本記事内で解説する人材サービス】
・マイナビ
・エン・ジャパン
・パーソルキャリア
・パソナグループ
1-a. マイナビ
●事業内容
マイナビは、日本の人材広告企業です。就職や転職についての情報提供、人材派遣、人材紹介を主力業務としています。グループ企業として、マイナビ出版や国外現地法人など複数の企業が挙げられます。
創業は毎日新聞社の関連会社「毎日コミュニケーションズ」であり、その後「マイナビ」に改名しました。
現在において、毎日新聞社との繋がりは強くなく「グループ会社」ではなく「友好会社」と位置付けられています。
主力である人材情報サイトの「マイナビ」だけでなく、ブライダルの「マイナビウエディング」を筆頭に不動産、旅行・宿泊、ヘルスケア、ニュースなど多岐にわたって事業を展開しています。
●マイナビの等級(役職)・年代・職種別年収まとめ
マイナビには等級1〜上席役員までの9段階の等級が存在し、それぞれに給与テーブルが設定されています。
年収は、ベース給与・賞与・残業代(等級1~4のみ)で構成されます。ベース給与は他社と比べてあまり高くありませんが、手当や成果に連動する賞与の金額次第で総年収を大幅にアップさせることが可能です。例えば、20代後半で600万円程度の年収を実現することもできます。残業代は非管理職である等級1〜4の社員に対して固定額が支払われ、超過分は実働に応じて支給されます。
所属部署や職種によって等級や給与テーブルは変わりませんが、営業職であればインセンティブがつくことや個人成績が賞与に反映されやすい傾向があります。そのため、個人評価の影響によっては下位等級の年収が上位等級の年収を上回ることもあります。
役職がついた場合は、役職手当がベース給与に上乗せされます。役職には「主任」「課長補佐(課長代理)」「課長」「部長」「統括部長」「事業部長」「事業本部長」「執行役員」などがあり、支給金額は役職に応じて異なります。例えば、課長の場合は10万円/月の手当が支給されます。
新卒社員は等級1からスタートし、ほとんどの社員が3年目に等級2へ、5年目に等級3へ昇格します。等級4以降への昇格には壁があり、昇格スピードにばらつきが生じます。
早ければ現等級で3年程度経過すると昇格のチャンスが来ますが、等級3に長く留まる社員もいます。等級5以降は管理職となりポジション数が限られているため、昇格のハードルがさらに上がります。
●マイナビの評価基準・評価フロー
【評価の流れ】
評価は年に2回、半期ごとに目標を設定しその達成度合いに応じて評価されます。目標項目は定量と定性の2軸がありますが、基本的には定量評価が重視されます。定量目標については、ボトムアップで決定される要素は少なく、上司が部署の予算や事業状況に応じた目標を作成し、メンバーに周知されます。
営業職の場合、売上や業績が主な定量指標となりますが、コンテンツ制作などの営業職以外の職種では、定量指標を設定しにくいため、評価基準が曖昧になりがちです。これらの職種では、定性要素が多く含まれることがあります。
定性評価については、「後輩の育成」「自己研鑽」といった、全社であらかじめ設定された10数個の項目について、半期ごとの成果を自己評価で記載します。期末には、目標項目ごとに1~3点の点数で、自己評価を行います。
評価結果は、課長がメンバーとすり合わせを行った上で、最終的には所属組織の事業部長が評価を決めます。同じ部署、同じ等級の社員との相対評価が行われ、最終評点は13段階(S/A1/A2/A3/B1/B2/B3/B4/C1/C2/C3/C4/D)でつきます。(B2が期待通りの成果)この評点が個人の賞与額や昇給・昇格に影響します。
【昇格・昇給の決定ロジック】
昇給・昇格の機会は年に1回、4月にあります。昇給はポイント制度に基づいて行われ、年に2回の評価ごとに個人の評点に応じたポイントが加算されていき、一定のポイントを満たすと月給が上昇します。
例えば、「Aを1回取得すれば次回昇給」「Bを半期ごとに連続して2回取得すれば昇給対象」「Cを取得すればポイントがゼロとなり据え置き」といったルールがあります。昇給の上がり幅は数千円〜3万円/月程度です。
昇格については、試験は存在せず、これまでの評価の積み重ねや事業部長といった管理職からの定性評価が影響します。(ポジションのあきもある)毎年12月に翌年4月以降の昇格対象者が発表されます。
等級4までは普通に業務をこなしていればポイントがたまり、ほとんどの人が昇格できますが、等級5以降や役職付きになるためには、所属組織の管理職や人事に気に入られているかどうかも大きな要素となります。
【賞与の決定ロジック】
賞与は年に2回、その年の会社全体の業績や個人の評価によって前後します。「B2」期待通りの成果だった場合に、1回の支給金額の目安は基本給の2カ月分となり、個人評価の高低によって1回の支給金額は10-15万円程度の差がでます。
毎年、等級と個人の最終評価に応じた賞与の支給金額テーブルが決まり、それに基づいて支給されます。
【インセンティブについて】
特に営業職については、営業成績に応じたインセンティブが支給されることがあります。
4半期に一度、課長職以下のプレーヤー層となる営業職の成績が、事業部・領域ごとにランキング形式で上位100名程度まで発表され、上位10%の成績の人には1回につき5~10万円程度のインセンティブが支給されます。
また年1度の全社表彰で表彰された社員や、所属する事業部で設定された注力商材の受注金額などに応じて、インセンティブが支給されることもあります。
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