「ベネッセには、『新しいことに挑戦する環境』があったんです。」
ベネッセ特集第3弾。
これまでの特集では、デジタルによって大きな転換点にある教育業界において、ベネッセが取り組む「挑戦」の最先端にいる人たちを取り上げてきた。
そして今回紐解くのは、そんな「挑戦中」のベネッセに転職したベネッセ中途組のキャリア。
コンサルや金融出身の若手メンバー3名とのインタビューを通じて見えてきた、リアルに迫ります。
※株式会社ベネッセコーポレーションとの特集ページはこちら。
Case1.スタートアップからベネッセへ:「データのリーディングカンパニーでビジネスを牽引する」
──甲府方さんはこれまでスタートアップでマーケティングをされ、3社目としてベネッセに転職したと伺っています。大企業であるベネッセに入社してみて最も驚いたことはなんでしたか。
甲府方:ベネッセはデータの会社なんだということですね。
たまごクラブ・ひよこクラブ(以下、たまひよ)から進研ゼミに至るまで、大量かつ質の高いデータを有しています。
入社するまでは、「データがある」といっても大量のメールマガジンユーザーがいるくらいかなと思っていたんです。入社してみて、保有するデータ量は想像以上で驚きました。
これらのデータを活用すれば、今以上のビジネスの可能性があると感じています。
──スタートアップでのマーケティングと、ベネッセのような大手企業でのマーケティングでは求められることが違いますか?
甲府方:一番難しく、かつやりがいに感じることでもあるのですが、「全体最適」を考えるようになったことですかね。スタートアップが考えていないわけではないんです。ただ、ベネッセの場合、サービスが多岐にわたるが故に、これまで以上に「全体最適」を意識するようになりました。
例えば、たまひよの場合、妊娠初期→妊娠中期→妊娠後期→0歳→1歳→2歳とかなり細かくターゲットを絞って、サービスを展開しています。重要になるのは、妊娠初期でサービスを使い始めいただいたユーザー様が、その後妊娠中期になっても使い続けてくれるかどうか。
ある一つのサービスだけで最適な広告では意味がないんです。その後のLTV(ライフタイムバリュー)まで考えてマーケティングをしないといけません。
──おもしろいです。広告の打ち方以外でも変化した点はありますか。
甲府方:全体最適の話と被る部分もありますが、広告を打った後のフォローも重要だと感じています。
広告を見て使い始めてくれたユーザー様に、子育てのフェーズが変わっても使い続けてもらうには、「入り口(広告での獲得)」だけ考えていては不十分です。使い始めてから、丁寧にフォローしていき、ニーズを満たし続けることで、その後の満足度が高まっていくと考えています。
──なるほど。ただのクロスユースではなく、ユーザーのライフステージに合わせたサービス利用をしてもらうには、かなり精緻にマーケ戦略を考える必要がありそうです。そもそもベネッセに転職されたのは、そうした経験を得たいと思ったからですか。
甲府方:それも理由の一つです。
ただ、「シグナルレスの時代」が到来し、マーケターとしての今後のキャリアに不安を抱いたことです。
シグナルレスの時代では、Webサイトやアプリで個人を特定する信号がどんどん使えなくなってきています。実際に、クッキーレスによって、ユーザーごとのサイト訪問履歴などに基づいた広告配信が難しくなり、従来のデジタルマーケティング手法に大きな影響があります。
その中で、データを活用するだけでなく、自社でデータを収集し、アセットとして持つ企業の強みを改めて認識するようになりました。
ベネッセの場合、各社が「どのようにデータを収集していこうか」と考えている中で、すでに大量のデータを有しています。そうした点で、他社よりも1歩先に進んでいるな、と考え、転職先の候補となりました。
──スタートアップからの転職ということで、組織風土などの観点で懸念はありませんでしたか。
甲府方:「大手企業は、意思決定のスピードが遅い」「ルールばかりで仕事が進まない」、よく聞きますし、私も思っていました。
ただ、やらせてもらえることは多かったですし、とても充実しています。
例えば、広告出稿額を削減して、他の企画にアロケーションした方がいいのではないか、と提案したことがあるのですが、数日でゴーサインが出るなど、どんどん変えていくことができています。これまでの「勝ちパターン」はありつつも、もっとこうした方が良いといったチャレンジをしていく姿勢があります。
募集要項を見るだけだとわかりづらいかもしれませんが、「これだけやればよい」という範囲が決まっているわけではなかったです。
──今後、ベネッセでどのような挑戦をしていこうと考えていますか。
甲府方:1つのビジネスを成功させられるようになりたいですね。
ベネッセって、様々なサービスを持っているからこそ、責任者のポジションも多くあるんです。これまでマーケティングやデータの活用などをしてきましたが、どちらも事業を成功させるためのツールでしかありません。その後はデジタルの知見などを活かした事業責任者として、ビジネスを動かしていきたいと考えています。
その時代にあった武器を身に付け、市場に柔軟に対応していく。そうすることでVUCAの時代においてビジネスパーソンとして活躍することができると思っています。
まずは目の前の仕事に全力で取り組んでいきます。
Case2.大手HRからベネッセへ:「30代は、採用のスペシャリストを究める」
──瀧山さんは前職の大手HR系企業からベネッセに転職され、採用担当をされていると伺っていますが、なぜそのような転職をしようと思われたのですか。
瀧山:これまでのキャリアの中で「人・組織」が自分の軸としてあると感じていて、そのスペシャリストとなりたいと考えたからです。
前職では、リクルーティングアドバイザー(RA)や教育商材の営業をしたりと、様々な経験を通して成長することができました。
しかし、30代に入るタイミングで、もっとチャレンジをしたい、成長していきたいと考えて転職をしました。
──転職の際は、ベネッセへの志望度が高い転職活動をされていたんですか?
瀧山:そうですね。今回の転職活動では2つの軸がありました。
瀧山:まず「①真に顧客に寄り添った提案ができるか?」という点で、実は大手HR企業で営業をしていた際から、ベネッセに魅力を感じていました。ベネッセが顧客の課題に本当に向き合っていると担当のお客様から評判を聞いていたんです。
フェーズの違いもありますが、前職では数字にこだわって営業をしていましたが、ベネッセは顧客の課題を解決をすることに重点を置いていました。
実際に前職で営業をしているときに、学校の先生から「ベネッセの人とは、週に2〜3回、いつの間にか何気なく会話をしている」と言われ、ベネッセが信頼されていることを感じました。
──評判が競合他社の営業担当にまで届くのはすごいですね。
瀧山:そもそもベネッセの営業担当は、KPI目標の設定から変わっています。個人の売上だけではなく、担当している学校の先生と共に、「次世代を担う人材の育成・実践」を目標に置いているんです。
そうすると、当然ながら、売上のために自社商品ばかり提案するという行動にはなりません。担当している学校は、どんな進路指導をしているのか?どんな行事を開催しているのか?校風は?入試は?など、深く理解して、寄り添っていくスタイルになるんです。
そんなベネッセのカルチャーが好きで、転職を決めました。
──企業カルチャーの強さとKPI設定の妙味を感じるエピソードですね。「②スペシャリストを極めていけるか?」についても教えていただけますか?
瀧山:今回の転職のきっかけでもありますが、30代では専門性を磨いていきたいと考えています。
これまで、銀行→大手HR企業と経験していく中で、営業を中心に様々な経験を積ませていただきました。やりがいは感じていましたが、ふと、このまま幅広い経験を積み上げていくだけで、ビジネスパーソンの成長としてどうなのかなと疑問に思ったんですよね。
もっと、「人・組織」の根幹となる「採用」を専門性の軸にキャリアを描いていきたい。
──新しいチャレンジと聞くと、スタートアップなどへのチャレンジもあったのでしょうか?
瀧山:考えましたが、今回は選びませんでした。スタートアップの採用担当は、「採用」を中心にどんどん幅を広げていけるイメージです。今回は、「採用という専門性を磨く」ことがテーマだったため、少し軸とずれていましたね。
今のところ、ベネッセなら、入社前に抱いていた「スペシャリストになりたい」という思いは実現できそうだと感じています。
未経験でのスタートだったのでキャッチアップが大変でしたが、母集団形成から採用に至るまでの中途採用全体を任せてもらっています。
また、ベネッセは大企業とは思えないほど様々なことに挑戦させてもらえています。
正直、入社前までは何をやるにも上長の決裁が必要だと思っていたのですが、「とりあえずやってみる」という風土で、顧客の利益に繋がることであれば何でも挑戦できます。
実際に、エンジニアの採用において従来のやり方から変える施策をやりたいと言った時にも、二つ返事で実現しました。
──「採用のスペシャリスト」を目指す上で、どんなキャリア像を描いているのでしょうか。
瀧山:事業会社の採用担当として、全ての事業部で事業部長と同じレベルで人材要件を描けるようになりたいと考えています。
CA/RAとは違い、何人採用できたかという数字だけを追えば良いわけではなく、入社した方がその後に活躍できるかが最大のミッションとなります。
そのため、単に欠員を埋める採用活動をするのではなく、各部門の人材要件を同じレベルで理解し、それに合った人材を採用していく必要があります。
それに加え、採用担当として流動的な市況感に合わせた採用手法を用いることで、採用力を強化していく必要もありますね。
現場の採用シーンのキャッチアップに加えて、より上流の組織設計までを意識することで、採用スキルの向上や事業理解のレベルを上げ、ゆくゆくはHRBPなど、事業推進のパートナーを目指せるようになりたいです。
Case3.コンサル出身者がこだわる「最終成果物へのコミット」
──関口さんは新卒でBig4のコンサルティングファームに入社され、3年弱在籍されたあとにベネッセに転職されたと伺っています。一般的には、他社のコンサルティングファームに転職する人が多いと思いますが、なぜベネッセに転職されたのでしょうか。
関口:端的に言うのであれば、
「最終的な結果にまで向き合いたい」
と考えたからです。
前職では、データ分析やデータサイエンスをやっていて、3年弱で10個くらいのプロジェクトに従事してきました。そこでは、クライアントから提供されたデータを分析して示唆を出す、ということをしてきたのですが、最終的にどのような結果になるのかはクライアント次第で、もどかしい思いをしていたんです。
──たしかに、コンサルは様々な案件に携われる一方、クライアントへの提案に留まることが多いと聞きます。そもそもなぜ新卒でコンサルに行こうと決めたのですか。
関口:大学では計量経済学でデータ分析を学んでいて、もっと極められる職種を探していました。また、「実力主義か?」「成長機会が多いか?」という点は意識していましたね。結果的に、コンサルファームに辿り着きました。
──ベネッセへの転職時でも、同様の観点だったのでしょうか?
関口:そうですね。ただ、ベネッセを受けていく中で、私も驚いたのですが、意外にもベネッセには「新しいことに挑戦する環境」があったんです。
もともと転職活動を始めたときには、ベネッセへの転職は考えておらず、求人に出会ったのはたまたまでした。そこで初めてベネッセがデータ分析に力を入れていることを知りました。
そこから調べれば調べるほど、先進的な取り組みがあることを知っていき、ベネッセという会社への見る目が変わりました。
──実際に入社されてみて、「チャレンジする企業」であるという印象は変わりませんでしたか。
関口:はい。むしろ思っていたより何にでも挑戦できる企業でした。
入社して1年程度にもかかわらず、データ分析以外の業務に相当チャレンジさせてもらっています。
特に、営業の業務効率化の案件は印象に残っています。
ベネッセの学校営業では、ベネッセのアセスメント(進研模試など)の結果も活用した、1校1校に合わせたきめ細やかな分析・フォロー業務があります。
これが、営業の方にとってかなり大変な業務なんですね。そこで、分析の部分を効率化しよう、ということでDX化を進めました。
──具体的には、どのようなことをされたのですか。
関口:データの分析基盤を設計して、それを実際の営業で使ってもらう、というところまで担当しました。
コンサル時代には分析ツールを企画・構築し、一部のデータを用いてトライアルで運用する、というところまではやっていました。しかし、継続的に使い続けてもらう、というところはベネッセに入って初めて経験しましたね。
使い続けてもらうには、ただツールを作って終わり、という訳にはいきません。営業の現場メンバーと日々やり取りをしながら開発を進めるなど、泥臭い場面もありました。
それでも、営業の人から直接フィードバックをもらえ、業務が効率化されたことを実感できるのは非常にやりがいを感じましたね。
──最後に、コンサルから転職を考えている人に向けて、どのような人がベネッセに向いているかを教えてもらえますか。
関口:繰り返しになりますが、「最終的な成果にコミットしたい人」です。
逆に言えば、綺麗な絵を描きたい人にベネッセなどの事業会社は向いていないと思います。ベネッセに入ってから苦労していることでもあるのですが、コンサルとは違い、プロジェクトの実行に辺り様々な利害関係者を巻き込む必要があり、そこにかなりの労力を割きます。
しかし、そうした労力を割いてでも最終的に成果にフィードバックがあるのは、非常にやりがいになります。
「ヒトに関わって事業を動かしたい」
「挑戦的な環境で裁量を持って働きたい」
そんな考えを持っている人にはベネッセに向いているのではないでしょうか。
編集後記:ベネッセが事業を創り、未来を拓く
「顧客に寄り添う」「データを活用する」、そして、「事業を作る」。これまで3回に渡って連載してきたベネッセ特集では、共通して何度も話されたキーワードがある。
「教育業界は、古くて、固い業界で、あまり挑戦できない。」
自分自身が教育を受けていた時の記憶で語られるが故に、どうしてもそんなイメージを持たれてしまう業界だ。ただ、取材を通じて、全く異なる実態が見えてきた。ベネッセには、「DX」という言葉では語り尽くせない「事業作りへの挑戦」があります。
「デジタル化」によって、利益構造が全く変わったビジネスモデル。ベネッセにとっては、好機でもあり危機でもある。だからこそ、パーソナライズされた教育の実現に取り組むチームがある。
社会人の学習の形を変えていき、社会の評価基準を「最終学習歴」に変えていくために、自治体まで巻き込んだ事業を立ち上げているチームがある。
事業の手触り感、アウトプットへのこだわりを求め、ベネッセのサービス最前線で挑戦する人たちがいる。
教育ビジネスは確実に変わり始めている。テクノロジーの台頭で施策の幅が広がり、教育ビジネスには大きな「余白」が生まれている。
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