こんにちは、トイアンナです。
新入社員は一般的に、3年以内に3割が辞めると言われています。その点、四季報を参照すると三菱商事、伊藤忠商事、三井物産、住友商事、丸紅の5大商社における離職率はいずれも10％以下と、極めて離職率が低いと言えます。
一方、日本で最も離職率が低く、新卒を30名以上採用する企業には、学研グループ、アサヒ飲料などが軒を連ね、財閥系だと三菱地所が該当します。これらの企業は入社3年以内の離職率が0%です。実は有名企業かつ安定感があり、年収が高い企業では離職率0％も珍しいことではないのです。
ではなぜ、それが商社に当てはまらないのでしょうか。
新卒商社からの離職が止まらない
商社に就職した社会人が離職しやすい理由は、おおまかに3つあります。1つ目は、社員の優秀さです。もともと日本のトップ層が内定していますから、第二新卒からやり直しても他社で活躍できるポテンシャルがあります。そのため、実際に転職活動をしたときすぐ内定が取れ、転職へのハードルが低いといえるでしょう。
2つ目は、社員の特性です。商社に内定しやすい学生はリーダーシップを強みとするケースがあります。自分から動いて仕事を獲得できる特性は、やもすれば転職に対する決断の速さと、アクティブに転職活動を行うバイタリティへとつながるでしょう。
3つ目は、希望とのギャップです。大手総合商社は現状、いずれも職種別や担当業種別の採用を行っていません。そのため、配属によっては希望したキャリアとかなりのギャップがあることが想定されます。
たとえば風力発電に関心があった方が、コンビニの海外展開を担当することになり、しかもそこから異動する道がほぼないとなると、転職を決意する理由になりえます。
実際、とある総合商社に勤める友人から話を聞くと、このような現状があるそうです。
「思ったよりクライアントワークが多く、自社よりも担当先の社風が影響する。ブラックな風土の企業を担当してしまうと、労働時間、ハラスメントなどすべてにおいて不満がたまりやすい。
しかもそこから抜け出そうと思うと、最短5年は我慢しなくてはならない。だから、部門によっては新卒3年以内で離職率100％のところもある」
商社からの転職は外資系コンサルティングファームが多いものの、一部がベンチャーへ
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