鉄道会社ランキング【2026年最新】JR・私鉄上場26社の売上・平均年収と転職パターンを検証

「鉄道業界で転職を考えるなら、どの会社が候補になるか」と感じている方は少なくないでしょう。鉄道事業は安定したインフラ事業として人気が高い一方、JR・大手私鉄で事業規模・収益性・働き方が大きく異なります。

本記事では、上場鉄道会社26社のFY2026.3期（2026年3月期）決算短信をベースに、売上高・営業利益・営業利益率の3軸でランキング化します。さらに、国土交通省「鉄道統計年報 令和5年度」の鉄道事業者単体の給与データから、鉄道事業職員の給与水準も整理し、鉄道会社からの転職傾向を分析します。

1. 売上ランキング（FY2026.3期 連結売上高）

各社の決算短信ベースで、FY2026.3期（2025年4月〜2026年3月）の連結売上高をランキング化します。

（出典）各社の決算短信

（※）JR北海道、JR四国、JR貨物、市営地下鉄などは非上場のため対象外

JR東日本は連結売上3兆円超で他社を大きく引き離します。背景は運輸事業（鉄道）に加え、流通・サービス事業、不動産・ホテル事業、ICカード（Suica）等の多角化です。

注目すべきは近鉄グループHDの1兆7,503億円で、運輸（鉄軌道2,320億円）に加え国際物流7,532億円・流通2,263億円・ホテルレジャー3,693億円といった事業多角化により、JR西日本に迫る規模です。阪急阪神HDが1兆2,035億円、東急が1兆861億円で、売上1兆円超は6社となります。首都圏私鉄では、京王電鉄も4,969億円と高い売上規模を持ちます。なお西武HDはホテル・レジャー資産流動化の特別要因が剥落し、前期9,011億円から5,133億円へ通常水準に戻りました。

2. 営業利益ランキング（FY2026.3期）

【この先の見どころ】

1. 連結営業利益でJR東海が引き離す「〇〇」
2. 営業利益率で見える各社の収益力の「〇〇」
3. 鉄道事業職員の給与水準にみる「〇〇」